○予防保全とは
予防保全とは、構造物に深刻な不具合が生じる前にこまめに修繕を行い、維持管理をすることである。定期的に構造物の診断を行い、劣化が軽微な段階で補修を行い構造物の長寿命化を目指す。
機械や設備の分野では従来から取り入れられている概念であり、車の車検や各種機械の年次・月例点検などは予防保全の考え方を採用していると言える。
予防保全は英語で「Preventive maintenance：PM」である。
○予防保全の目的
予防保全はライフサイクルコストの最小化を目的として、近年積極的に導入されている。予防保全を行うと構造物の延命化を図ることできるため、更新時期を先送りすることができ、結果的にインフラとしてのトータルコストを削減することができると考えられている。
○ライフサイクルコスト（LCC）
ライフサイクルコスト（Life cycle cost）は、構造物の企画・設計・施工・運用・修繕・解体までの全期間に必要となるコストのことである。ライフサイクルコストは下記の式で表される。
LCC = 初期費用 ＋ 維持管理費用 ＋ 撤去費用
○事後保全と比較した予防保全の長所・短所
【長所】
1．深刻な劣化を防ぐことができる
構造物の定期的な点検を行いこまめに補修をして深刻な劣化を防ぐことができるため、崩壊等の深刻な事故を防ぐことができる。また、構造物の深刻な劣化を防ぐことにより大規模な修繕作業をする必要がなくなるため、通行止め等の社会的なコストも削減することができる。
2．補修コストを平均化することができる
定期的に点検・補修を行うため、コストを年度ごとに平均化することができる。事後保全の場合は、大規模な修繕を行う時に多額の費用が必要となる。
3．劣化の進行度合いを把握することができる
定期的に点検を行うため、構造物の劣化の進行度合いを把握するこができる。そのため、将来の劣化予測の精度が上がり、適切な維持管理計画を策定することができる。
【短所】
１．点検回数が増える
定期的に点検を行うため、必然的に点検回数が増える。点検を行う人材の確保や点検スキルの向上等を常に意識しなければならない。
２．予防保全開始直後は、維持管理費用が増える
予防保全は将来の大規模な補修を防ぐために事前に軽微な補修をする管理手法である。そのため、今まで事後保全を行っていた施設を予防保全に切り替えた場合、今までは行っていなかった定期点検の費用がすぐに発生する。事後保全の考え方で今すぐ補修が必要な設備は予防保全に切り替えたとしても今すぐ補修が必要であるため、結果的には直近の維持管理費用は増加する。
３．適切な管理手法を確立しなければならない
予防保全は定期的に点検を行うが、その定期点検の頻度と点検項目を適切に選定しなければならない。構造物の保全を考えると点検頻度も点検項目も多いほうが望ましいが、費用が増大してしまう。逆に、少なすぎる場合は事後保全とほぼ変わらない状態となってしまう。
○予防保全の例
中性化の進行を抑制するための被覆材の塗布、塩害防止のための遮塩塗装、電気防食工法、設計基準が改められたため耐震強度を上げる補強工事などがある。
○予防保全のための診断
予防保全のための診断は、一定周期でのコンクリート構造物の変化を捉えることが目的である。具体的には、中性化の進行の調査や外来の塩化物イオン浸透調査がある。これらの調査から劣化を予測し、対策を実施する。
○関連記事
・予知保全【=状態基準保全】
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